手段 的 日常 生活 動作。 ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)とは|介護のチカラ

ADL(日常生活動作)の分類と評価法

手段 的 日常 生活 動作

高齢化社会が進み、高齢者だけで暮らす世帯が増加しています。 そのため高齢者が自立した生活を過ごすことができる環境整備だけでなく、活動能力を客観的に表す指標が必要です。 その時に用いられる概念をADLと言います。 ADLは医療や介護の現場で、患者や利用者の自立度を図る指標として用いられています。 そして、リハビリに関わる専門職が、それぞれの領域において患者や利用者のADL向上を目指しています。 また、ADLは人が自立した生活を送るために必要な能力を分類し、区分された動作ごとに健常者と比較できるようになっています。 そして、ADLを元にしてさまざまな拡大概念が生まれ、より高度な評価法が開発されてきました。 ADL(日常生活動作)の概念 ADLという概念はアメリカが源流とされています。 日本では、日本リハビリテーション医学会が1973年より検討を始め、1976年に概念に関する合意をし、発表しました。 日本リハビリテーション医学会の1976年の定義によると 「ADLは、ひとりの人間が独立して生活するために行う基本的な、しかも各人ともに共通に毎日繰り返されている一連の身体動作群をいう。 この動作群は、食事、排泄等の目的をもった各作業(目的動作)に分類され、各作業はさらにその目的を実施するための細目動作に分類される。 リハビリテーションの過程や、ゴール決定にあたって、これらの動作は健常者と量的、質的に比較され記録される。 」 とあります。 この概念を元にADLは以下のように分類されました。 Self Care:家庭における身の回りの動作(狭義のADL) Self Careは食事・排泄・入浴・更衣・整容といった自宅や自室内で必要な動作のみを範疇に入れています。 APDL:身の回りの動作と生活関連活動(広義のADL) 一方でAPDL(Activities Parallel to Daily Living)では、家事・育児・裁縫・家屋修繕と維持・買物・庭や車の手入れ・交通機関の利用といった、社会的な生活で行われると考えられる動作を指します。 BADLとIADL そして近年になり、ADLの分類方法について検討が重ねられBADLとIADLの2つに分けられるようになっています。 BADL:基本的日常生活動作(ADLということもある) 起き上がりや立ち上がり、坐位といった起居動作からトランスファーや歩行といった移乗・移動、そして食事・排泄・整容・更衣・入浴といった生活の基本動作がBADL(Basic ADL)に含まれます。 IADL:手段的日常生活動作 IADL(Instrumental ADL)は、BADLに比べてより社会性や高度な認知能力が求められる動作を指します。 具体的には家事動作や買物、服薬や金銭の管理といった総合的な判断力が求められる動作です。 また、趣味活動などの社会性の高い動作もIADLに含まれます。 ADLを評価するうえでの視点 次にADLを評価するときに抑えておくべき視点について解説します。 実際の場面で患者や利用者の動作に対して「自立度」を判定することがあります。 その時、何をもって自立と判断するのかに関して、5つの視点から評価することがポイントです。 安全性 行っている動作が安全に行われていなければ、身体機能を悪化させる可能性があります。 転倒する可能性の高い動き方や、極度な負荷をかけている動作は安全とは言えません。 例えば、骨折している下肢に過剰な荷重を乗せて歩くことは安全性に問題があります。 安定性 安全に行える動きであっても、常に同じ動作ができなければ自立した動作とは言えません。 ADLは日常生活で何度も繰り返されます。 したがって、100回試して100回同じことができる程度でなければ、自立しているとは言えないのです。 耐久性 安全な動作方法を十分理解していても、遂行できるだけの体力が必要です。 例えば、心肺機能に問題のある方にとって、階段昇降を繰り返す動作は耐久性の面で自立困難な場合があるのです。 スピード ある程度のスピードを保つことはADLの自立には重要です。 特に屋外歩行や交通機関の利用といった社会性が求められる動作では、スピード不足は自立度を大きく下げることになります。 社会性 上記の4つでクリアできる動作能力があっても、社会的に受け入れられる動作である必要があります。 例えば、認知に問題のある方は屋外歩行ができる体力があっても、社会的に自立できません。 ADLに関わり合う医療職の役割 リハビリテーションに関わる医療職は、ADLにおいてそれぞれの専門とする領域があります。 患者や利用者への治療や訓練では専門職同士で連携を取りながら、それぞれの領域の業務を進めていきます。 理学療法士(PT) PTは起き上がり、立ち上がり、歩行など姿勢変化や移動に関する動作を中心に訓練を実施します。 また、PTはADL拡大に必要な身体機能(関節可動域、筋力)を改善するための治療や訓練を実施しています。 作業療法士(OT) OTはADLでもより具体的かつ目的のある動作を中心に訓練を実施します。 例えば家事動作やトイレでの一連の動作、更衣や整容といった動作が挙げられます。 また、OTは身体機能を助ける「自助具」と呼ばれるものを作成し、自立度を高めます。 看護師(Ns) 看護師は患者や利用者の日常動作を常に観察することで、PTやOTで行われているADL訓練が実際に行われているかどうかを評価します。 もし、訓練での動作(できるADL)と実際場面の動作(しているADL)に違いがあれば、患者やリハビリ担当者と話し合い、調整する役割があります。 ADL評価手法 ADLに対する考え方が進んでいくにつれて、さまざまなADL評価法が開発・考案されました。 ここでは日本でよく知られている6種類のADL評価手法を紹介します。 100点満点で表示され、自立度も4段階に分けて評価されます。 比較的簡便な評価基準と100点満点表記で分かりやすいというメリットがあり、日本では広く普及しているADL評価手法です。 評価項目は以下の10種類です。 6つの動作項目をそれぞれ「自立」か「介助」に分けて、自立の数や項目でAからGと「その他」の8段階に評価します。 動作をする身体能力があっても遂行を拒否した場合、自立とは認めない点が評価での特徴です。 6つの動作項目は以下の通りです。 世界で広く使用されており、日本でもリハビリ専門職を中心に広く用いられています。 動作は6つの大項目と、さらに細分化した18項目に区分され、それぞれを完全自立から介助度に応じて7段階に分けて評価します。 評点は1~7点で、満点は126点、最低点は18点になります。 実際の動作項目は以下の通りです。 セルフケア• 食事、整容、清拭、更衣(上半身)、更衣(下半身)、トイレ動作 排泄コントロール• 排尿コントロール、排便コントロール 移乗• ベッド・椅子・車いす、トイレ、浴槽・シャワー 移動• 歩行・車いす、階段 コミュニケーション• 理解、表出 社会的認知• 地域包括ケアに関わるさまざまな職種が対応でき、かつ短時間で「認知機能」と「生活機能」の自立度を評価できるようになっています。 評価項目は21項目で、うち6項目はIADLの領域です。 また評価時に口頭でインタビューできなくても、動作を観察することで評価できます。 評価スケールは「~できますか?」といった質問形式なっています。 なお得点は各項目1~4点で区分され、点数が高い方が自立度の低い評価です。 合計点が31点以上の場合、認知症の疑いがあると定めています。 は、dasc. jpサイトにてダウンロード可能です。 社会的な生活に必要な活動のうち8種類を評価します。 また、評価対象は高齢者とし、評価項目で男女(女性は全8項目・男性はうち5項目)に違いのあることが特徴です。 Lawtonの尺度における評価対象の8項目は以下の通りです。 自らが積極的に社会参加しているかを評価できるようになっているのが特徴です。 評価は面接方式で実施し、3ヶ月もしくは6か月間の行動を振り返って採点します。 評価項目数は15個で3点ずつ、合計45点満点です。 基本的な動作能力よりも「社会的な生存能力」を評価できる手法として信頼を得ています。 FAIの評価項目は以下の通りです。 食事の用意、食事の後片付け、洗濯、 掃除、 力仕事、 買物、 外出、 屋外歩行、 趣味、 交通手段の利用、 旅行、 庭仕事、 家や車の手入れ、 読書、 勤労.

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ADL(日常生活動作)の分類と評価法

手段 的 日常 生活 動作

(1)IADLとは 出典: IADLとは、Instrumental Activities of Daily Livingの略であり、日本語では 手段的日常生活動作と訳されます。 IADLは、• 本記事にて説明するIADLは、日常生活動作のような基本的な動作と違い、高次のADLになります。 例えば、IADLの項目のなかには、買い物や服薬管理、電話の応対などがあります。 買い物の場合、何を買うべきか理解や記憶力、会計時の判断力(=金銭の管理能力)が必要で、複雑で多くの労作であり、より高い能力が必要になります。 買い物• 金銭管理• 服薬管理• 交通機関の利用• 電話対応 IADLの項目は複合的な動作が多く、高次な動作であることがわかります。 また、男性の場合の評価基準においては上記のうち食事の準備、家事、洗濯の3項が除外されます。 (3)IADLスコアと要支援・要介護との関連 IADLの評価項目は社会的な項目や屋外動作がほとんどであり、身体的な介助は必要ない場合が多いです。 そのため、介護度としても要支援での認定となることがほとんどです。 しかし、認知機能や精神面、また過去14日間に受けた医療行為(点滴や経管栄養)なども評価に含まれ、様々な点を考慮するためスコアがそのまま要支援・要介護度になるわけではないので、その点は注意が必要です。 (4)IADLとADLの違い IADLは先述したように手段的日常生活動作といい、一方は日本語では日常生活動作といいます。 この2つの違いとしては動作のレベルが異なります。 ADLの評価項目としては身体機能や動作(起居、歩行、視力、聴力など)、生活機能(食事摂取、排泄、入浴、更衣など)、認知機能が項目に挙げられ、上記で説明したIADLと比べて室内動作が多く基本的な動作であり、身体的介助が基本となります。 一方で、IADLは買い物・洗濯・掃除・料理・金銭管理・服薬管理・交通機関の利用・電話対応が項目に挙げられ、身体的介助は必要ありません。 ADLに介助が必要な方はIADL全般に介助が必要な場合が多く、要介護認定受けることがほとんどです。 (5)IADLのスコアが低かったら? IADLの評価項目を行うのが難しくなった場合、要介護認定を受けることで介護保険を利用して、1~3割負担でサービス(家事のお手伝い)を受けることができます。 しかし、動作レベル・認知レベルによっては要介護認定がでないことがあります。 そのような時でも、下記の回答が一定基準に達した場合には介護予防・生活支援サービスを受けることができます。 まずは以下の質問・文章に関し、答えが「はい」・もしくは「当てはまる」であれば、チェックをつけてみましょう。 バスや電車で、あまり1人で外出しない• あまり日用品などの買い物をしていない• 預貯金の出し入れを自分ではしない• 友人が家を訪ねてくることはない• 家族や友人の相談に乗ることはない• 階段や手すりや壁を触らずには登れない• 椅子に座ったところから何も捕まらずには立てない• 15分間位歩き続けることは難しい• この1年間転んだことがある• 転倒に対する不安が大きいですか• 半年で2-3kg以上の体重減少はあったか• BMI18. 5以下ですか• 半年前に比べて硬いものが食べにくくなりましたか• お茶や汁物のような水分でむせることがありますか• 口の渇きが気になりますか• 外出するのは週に1回以下• 昨年と比べて外出の回数が減っていますか• 周りの人からいつも同じ事を聞くなどの物忘れがあると言われますか• 自分の電話番号を調べて、電話をかける事をしていますか• 今日が何月何日かわからない時がありますか• (ここ2週間)毎日生活に充実感がない• (ここ2週間)これまで楽しんでいたことが楽しめなくなった• (ここ2週間)以前は楽にできていたことが今では億劫に感じられる• (ここ2週間)自分が役に立つ人間と思えない• (ここ2週間)訳も分からなく疲れたような感じがする (参照:いちばんわかりやすい最新介護保険 成美堂出版) これらの項目の中で、• 1~20の質問のうち10個以上• 6~10の質問のうち3個以上• 11と12の質問両方• 13~15の質問のうち2個以上• 16に該当• 18~20のどれか• 21~25のうち2個以上 に当てはまれば、一部負担にて介護予防生活支援サービス業(ホームヘルプサービスや通所型デイサービス)を利用することができます。 介護保険の運営は市区町村が行っており、市区町村の公費にてまかなわれます。 介護保険を使う際に、申請する要介護認定は「どれぐらいの介護が必要か?」という基準となり、認定される介護度により受けられるサービスの上限が決まります。 介護度を認定する際、ADL、IADLの項目にどれくらい介助を要するかを基準に、それぞれの身体・認知レベルに応じた介護度(要介護1~5、要支援1~2、一番介護度が軽いのが要支援1で一番介護度が重いのが要介護5)を定めます。 これらの要介護の段階の基準としては下記のようなものがあります。 要支援1(日常生活はほぼ自分でできるが、家事の一部などの支援が必要)• 要支援2(1よりやや日常生活能力が低下し、一定の支援が必要)• 要介護1(日常生活動作や身の回りの世話などに一定の介助が必要であり、起立などに介助が必要)• 要介護2(食事や排泄、入浴などに一部~多くの介助が必要であり、起立や歩行などに支えが必要)• 要介護3(食事や排泄、入浴などに多くの介助が必要であり、起立が自力でできない)• 要介護4(食事や排泄などに全面的な介助が必要であり、読解力や理解力に問題がある)• 要介護5(日常生活など、身の回りの世話全般に介助が必要であり、読解力・理解力に問題がある) この介護認定を受けることで、サービス利用がその人の収入に合わせて1~3割負担で受けられます。 (7)要介護認定を受けるまでの流れ 要介護認定を申請する際、まずお住いの市区町村の担当窓口や地域包括支援センターに相談し、明らかに介護の必要な場合や(5)のチェック項目に当てはまる項目が多い場合、要介護認定の申請を行います。 その後、お住いの市区町村より調査員が自宅を訪れ、訪問調査が行われる。 この訪問調査内容はADL・IADLの項目をどれくらい自己にて行えるか、どのような点に介助を要するかを評価します。 この調査の際のポイントとして、はじめは基本的に本人が答え、補足があれば家族が返答します。 この調査内容と主治医の意見書の情報から、コンピューター判定(一次判定)、介護認定審査会(二次判定)により、介護の必要性(要介護認定)が判定され通知されます。 認定されるまで申請から 約30日かかります。 (8)申請に必要なものは 出典: 申請には、以下のものが必要になります。 申請書• 介護保険の被保険者証(65歳未満であれば医療保険の被保険者証)• 主治医の意見書• マイナンバー 要介護認定申請書は、市区町村の介護保険の担当の窓口で貰うか、市区町村のwebサイトでダウンロードできます。 記入項目としては、介護保険の被保険者番号・氏名・生年月日・住所・マイナンバー・連絡先・主治医情報・氏名があります。 (9)要介護認定からサービス利用までの流れ 申請・認定後、担当のケアマネージャーが決まりケアプラン(介護計画)を作成しサービスが開始されます。 ケアプランの作成は、要支援の場合は地域包括支援センター、要介護の場合はケアマネージャーのいる居宅介護支援事業者などに依頼する形になります。 その後、ADL・IADLの評価に合わせた必要なサービスを導入します。 (10)IADLを評価して適切な支援を受けよう 出典: IADL・ADLを理解し要介護認定を得ることで、様々なサービスを受けることができます。 上手にサービスを利用し、家族の介護負担や本人の負担を減らすことでより良い生活を送ることができます。 介護保険は3年に1回改正されるため、もしわからないことが有れば役所に問い合わせ、安心した生活を送りましょう。 介護・医療に特化した情報を提供するWebメディアです。 介護について正しい情報を発信し、介護にかかわるすべての人の疑問や悩みを解決していきます。 難しい制度やストレッチ方法など文章ではわかりづらいものは、動画や図でわかりやすく解説! 厚生年金の支払額などむずかしい計算は、シミュレーターを設置!自分でカンタンに計算ができます。 介護に関するニュースや日ごろから使えるテクニック、各資格の取得方法など新しい情報も更新中! これから介護職に勤める方、現在介護施設などで働いている方、ご家族の介護をされている方、自分の将来について考えている方など、たくさんの方々に読まれています。 ~介護に関わるすべての人を応援します~ このコンセプトをもとに情報をお届けしていきます!.

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APDL・IADL (手段的日常生活動作)の評価指標などの基礎知識

手段 的 日常 生活 動作

スポンサードリンク ADL(日常生活動作)とは ADL(日常生活動作)とは、普段の生活の中で行っている行為や行動の事です。 例えば、食事や排泄、移動や整容、入浴などと言った、日常生活を送る上で最低限必要な基本的行動を指します。 簡単に言えば、私達が普段の生活の中で、当たり前の様に習慣にしている行為や行為の事です。 しかし、介護側の視点から言えば、ADL(日常生活動作)がしっかりと行えているのかどうかが、これからの介護の要否や方法を考える1つの判断基準になります。 高齢者のADL(日常生活動作)を考える ADL(日常生活動作)がしっかり行えている場合、介護の必要性はないと考えられています。 しかし、私達が日常、何の問題も無く普通に行って来ている行動や行為でも、高齢になるにつれ行う事が難しくなってきます。 高齢者のADL(日常生活動作)の一つ一つを観察してみると、『自ら行える事』と『介助が必要な事』がでてきます。 また、それらを毎日観察をしていくと、『昨日はできた』けど『今日はできない』という、時と場合がでてきます。 頻繁にその様な状態が続く場合は、介護の必要性を視野にいれなくてはならなくなります。 IADL(手段的日常生活動作)とは IADL(手段的日常生活動作)とは、ADL(日常生活動作)よりも複雑で高次な行動や行為を言い、こちらは、物事を考えながら行う事が多く、買い物や洗濯、掃除と言った家事全般や、金銭や服薬の管理、移動手段に乗り物を使用するなどと言った、高齢者にとって困難かつ複雑な行為や行動になってきます。 しかし、IADL(手段的日常生活動作)は日々の生活の中で、毎日必ず行うものではありません。 『できる』けど『やらない』場合の方多いのが、IADL(手段的日常生活動作)でもあるのです。 『できない』と一概に言い切ってしまう事が難しいため、普段の行動や行為を良く観察する事が重要です。 高齢者のIADL(手段的日常生活動作)を考える IADL(手段的日常生活動作)が行えているかと言うのは、高齢者が自立した生活を送れるかどうかの判断基準でもあります。 しかし、上記で述べたように、毎日行う事ではなく『できる』けど『やらない』場合もあるため、『できる』『できない』と言い切るのではなく『しているかも』と言う可能性も判断基準として必要だとされています。 可能性がある限りは、要介護と認めることは良くありません。 せっかくの自立した生活を壊すことの無い様に、しっかりと観察し把握する事が大切です。 ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)を考える 高齢者の多くは、ADL(日常生活動作)をある程度行えている内は、介護を受けたくは無いと思っています。 また、IADL(手段的日常生活動作)は、毎日行うものではないため、生活に支障が無い場合、それを『できない』としても認めようとしない高齢者が多く見られます。 ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)を行えなくなると、今まで当たり前に行えて来た事が行えなくなる事でプライドが傷付き、認めたく無いと言う反発心が生まれる場合があります。 ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)両方のバランスが良く保てていれば、生活の質(QOL)が高いと言えますが、介護で言う生活の質(QOL)とは、高齢者が毎日の生活をイキイキと過ごし、満足しているかを評価する際に使われる事であり、ADL(日常生活動作)ができていたとしても、日常生活に問題があれば生活の質(QOL)が低いと言えます。 しかし、寝たきりの高齢者でADL(日常生活動作)は困難だとしても、本人の意思を尊重した満足の行く介護を受けていれば、生活の質(QOL)は高いと言えるのです。 介護を行う上で、ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)は、要介護の高齢者に自立を促し生活の質(QOL)を向上させるための判断基準であり、介護を受けていない高齢者にとっては、これから介護が必要かを判断する基準でもあるのです。 ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)は、『できる』か『できない』かの二択で介護の要否を判断するのではなく、『できている時もある』『できない時もある』と言った、時と場合の可能性も視野に入れて介護の要否や方法を考える必要があります。 高齢者の自立した生活を優先して考えるには、ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)に加え、生活の質(QOL)も観察し把握する必要性があるのです。 また、ADL(日常生活動作)とIADL(手段的日常生活動作)の両方とも、『できない』事に目を向けるのでは無く、『できる』『できている』事に目を向けてみましょう。

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