会社 休職したい。 診断書なしでは無理?休職したい場合に取るべき対処法

【うつ病最高】誰でも簡単に会社を長期間休む方法。心療内科で診断書

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会社を休職したい!そもそも休職とは? 休職とは、簡単に言うと【自己の都合で会社を一定期間休むこと】を言います。 欠勤は一日単位で会社を休むことを指しますが、休職の場合、長期間に及ぶことが一般的です。 退職と休職の違いとは 退職と休職の最も大きな違いは、どちらも会社での労働義務はありませんが、 休職の場合は、籍が会社に残った状態のままです。 つまり、会社との雇用契約を維持したまま職務を休むことが出来ます。 あくまで雇用契約は続いているので、健康保険や厚生年金の会社負担分についても、基本的には会社側で負担してもらえます。 関連記事: 休職は法的に定められていない また、休職の制度は、法的には定められていません。 その為、休職の条件は、その会社の制度によって変わります。 休職の理由も、業務外の病気や怪我といったやむを得ない事情だけでなく、留学や長期ボランティア、育児、介護なども休職として認められる会社もあります。 会社に休職制度がある場合は、会社はそのルールを就業規則に記す必要があります。 休職を考えた時はまず、就業規則を見るか、人事などの担当部署に確認するようにしましょう。 休職は、あくまで会社と労働者個人の間の約束によるものです。 例え長期休業を理由に会社から解雇されても、不当解雇になることはありません。 関連相談• 会社を休職するメリット2つ では、休職をするメリットについてご紹介します。 関連記事: 期間内なら会社に復職できる 休職中も会社との雇用関係は維持されているので、病気が完治した等により休職する理由がなくなった場合、休職の期間内であれば再び会社に戻ることができます。 一度退社してしまうと、再び仕事を探さなければならず、手間も時間もかかります。 せっかく仕事を辞めてリフレッシュできたのに、これではまたストレスの素になってしまいます。 その点、休職をすれば 休職後の身分が保証されているので安心ですよね。 これは、休職の最大のメリットといえるでしょう。 職場から離れて体調を整えられる 休職中は、会社の労働の義務から解放されています。 数日間会社を休むと、出社後の仕事を考えて憂鬱になりますが、休職であれば完全に仕事から離れることができます。 休職する理由は様々ですが、怪我や病気、メンタルヘルスの問題であれば、ストレスは一番の敵です。 仕事をする上では、職場の人間関係や、職務やノルマに対するプレッシャーなど、たくさんのストレスにさらされています。 働きながら回復を目指そうとしても、仕事上のストレスがあっては体調を整えるのは難しいです。 休職して一度完全に職場から離れることで、治療に専念することができるのです。 2 ハイクラス転職に強い 関連相談• 会社を休職するデメリット2つ もちろん、会社を休職することでデメリットも発生します。 休職中は給料がもらえない 休職に対する最大の不安は、休職中の生活の事かと思います。 休職のルールは、勤務する会社によって異なりますが、 休職中は給料が支払われない会社が多いです。 中には休職給の規定がある会社もあるので、勤めている会社に確認しておきましょう。 また、業務外の怪我や病気が原因で休職するのであれば、健康保険から傷病手当金を受給することもできます。 いくつか条件はあり、受給には申請が必要になりますが、生活の大きな支えになります。 金額は普段の給料のおよそ3分の2程度が支給されますが、ボーナスは計算に入りません。 いずれにしても、収入が減ることは確実です。 生活に不安がある場合は、本当に休職する必要があるかを見極めることが大切です。 キャリア・昇進が遅れる 休職はあくまで復職へ向けた期間であり、休職中に解雇になることはありません。 しかし仕事を休んだ時間の分、周囲の人たちとの経験に差がつくのは当然です。 昇進の際の条件として、実務経験の経験期間を挙げる会社も多くあります。 そうなると、昇進のタイミングが遅れてしまいます。 加えて、 休職中に成果が出せていない分、その後の昇進やキャリア形成に不利になることは避けられません。 しかし、人事考査に休職が影響してくるかは別問題です。 会社によって考え方は異なりますが、休職したら復職しても昇進できないという事はありません。 休職をマイナス評価としない会社もあります。 復職後の頑張り次第では、昇進も可能です。 休職中に転職を考えている方は 休職中に転職を考えている方もいるでしょう。 休職期間後に好待遇や自分に合った職場の求人を見つけるためには、以下の転職エージェントを利用することがおすすめとなります。 1 doda 顧客満足度No. 1 これらエージェントを利用することで、休職することでどのようなメリットがあるかデメリットがあるかの相談にのってもらえる他、自分のキャリアや働き方にマッチした企業を見つけるきっかけになるでしょう。 非常にオススメのエージェントですので、ぜひ利用を検討してみてはいかがでしょうか。 関連相談• 休職前にチェックしておきたいポイント それでは、いざ休職を心に決めた時に必ずチェックしておきたいポイントを2つ紹介します。 病気や怪我は医師の診断書が必須 病気や怪我を理由に休職する際には、必ず医師による診断書が必要になります。 いくら自分で怪我や病気のために働く事ができないと主張しても、自己申告だけでは会社が休職を許可するかの判断ができません。 専門家である医師に、就労ができない事を証明してもらうために、この診断書が必要になります。 診断書の発行は当然ながら、費用が発生します。 医療機関によりますが、一般的に1通あたり3,000円から5,000円が一般的です。 この費用は個人での負担となる場合多いですが、会社で負担してもらえる場合もあるので、会社に確認すると良いでしょう。 休職期間は会社の就業規則による 休職についての法的な制度がないため、 休職期間は勤める会社の就業規則によって異なります。 勤続年数によって休職期間の上限を設定している会社が多くあります。 勤続年数の長い人ほど、会社への貢献度が高いため、休職期間の上限も長くなります。 他にも休職する理由により休職期間を決めている会社もあります。 自分の会社の休職期間については、就業規則で確認しましょう。 休職中に傷病手当金の受給を検討されている場合は、受給の期間は最長で1年6ヶ月に決められています。 会社の規則上、長期間の休職が可能でも、健康保険の傷病手当金の受給期間は途中で終わってしまうので、収入に不安がある方は気を付けなければなりません。 関連相談• 休職するときの手続きの一般的な流れ 病気や怪我でこれ以上働けない、休業しようと思ったら、まずはかかりつけの医師に診断書を発行してもらいます。 この時、これ以上就労を続けることが困難である、とはっきり伝えます。 診断書には、どのような症状があるのか、休業が必要な期間について必ず書いてもらいます。 主治医の診断書を入手したら、次にそれを手に上司に相談します。 ここで、 診断書の記載事項をもとに、症状や休職の期間、有給休暇の使用について話し合います。 診断書の前に、上司に相談することもできますが、診断書があった方がスムーズに話が進みます。 この際も、主治医の診断書があるとスムーズになります。 会社によっては、人事部との面談も必要です。 また、上司が原因で休職する場合は、直接人事に相談した方が良い場合もあります。 上司や人事により、休職が認められたら、休職に必要な書類を作成します。 また、仕事の引き継ぎをしっかりして、自分の休業が原因で業務に支障が出ないようにします。 体調面でどうしても難しい場合は上司や主治医に相談して、進めます。 上司の相談や会社への手続き方法 上司の相談や会社への手続きは、出社をして行うのが理想的ですが、体調が悪く出社するのが困難な場合は、郵送でのやり取りも可能です。 しかし、休職はあくまで自分の都合によるものなので、添え状をつけるなど、丁寧な対応を心掛けることが大切です。

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会社から退職に追い込まれる前に知っておきたい5つの知識

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病気にかかったり、持病の腰痛が悪化するなど、会社での通常業務ができないような状態が続くと、「会社を休職したい」とお考えになる労働者の方もいらっしゃると思います。 再就職への不安から、「何とか雇用契約を継続しながら会社を休むことが出来ないか」というご相談を受けることもあります。 大企業など、福利厚生が整っている会社では、通常、様々な休職制度が設けられており、仕事をせずに療養に専念できるように配慮してくれるケースが多いようです。 一方で、中小企業の中には社内の福利厚生が十分に整っておらず、「休職させて欲しい」という労働者の申し出に応じてくれない会社も少なくありません。 酷いケースでは「仕事が出来ないなら会社を辞めろ」と、厳しく休職を拒否されることもあります。 会社が休職を認めてくれないとき、雇用を継続しつつ療養する方法はないのでしょうか。 今回は、会社が休職の申し出を拒絶したときの対処法について、労働問題に強い弁護士が解説します。 「休職制度」の種類• 傷病(病気)休職 :ケガや病気により長期間欠勤する必要がある場合に利用できる休職制度です。 回復までに3ヶ月~6ヶ月くらいかかる場合には、この休職制度が利用されます。 事故欠勤休職 :傷病以外の自己都合(介護など)により、1ヶ月以上の欠勤が見込まれるような場合に利用できる休職制度です。 通常、「1ヶ月」、「2ヶ月」といった期限を設けて利用されます。 起訴休職 :労働者が刑事事件で起訴され、身柄を拘束されている場合に利用できる休職制度です。 その他にも、出向に行っている間の休職や、海外留学のための休職など、会社によって様々な休職制度が用意されていることがあります。 休職中は賃金をもらえる? 会社に設けられている休職制度の中には、仕事を休んでいる間も賃金の一部を支給してくれるものがあります。 療養している間は収入が絶たれてしまうため、こうした賃金保証がある場合には積極的に利用しましょう。 休職申し出を拒まれたら? 休職制度についての基本的な知識を理解していただけましたでしょうか。 しかし、休職が制度としては整備されていても、労働者側の判断でいつでも休職できるわけではありません。 休職制度はあくまでも、会社の休職命令によって適用されるものだからです。 そこで、労働者が休職を申し出ているにもかかわらず、会社が休職を拒否(拒絶)した結果、休職をすることができないという場合、労働者側としてはどのように対応したらよいかについて、弁護士が解説します。 参考URL• 休職制度の定めがないと利用できない 注意しなければならないのは、休職制度が「法律に定められた制度ではない」ことです。 労働基準法をはじめとした労働法では、労働者の身分を守るために、様々な制度が条文に定められています。 特に、労基法では、労働者の最低限の労働条件が定められていますから、労基法に定められた残業代などの未払いは「違法」であり、責任追及できます。 このように、制度が法律に定められている場合には、労働者は、法律にもとづいて、労働法を守らないブラック企業に対して、労働審判、裁判などで法的義務を果たすよう要求できるわけです。 しかし、休職制度は法律で定められた制度ではないため、会社が独自に就業規則に定めるか、労働組合との労働協約に定めを置かない限り、休職制度を利用することはできません。 したがって、休職制度の利用を拒否(拒絶)されてしまった場合、まずは、会社の規程などをチェックして、休職制度の根拠を探す必要があります。 「就業規則」のイチオシ解説はコチラ!• 休職させるかは会社の判断 冒頭では、就業規則や労働協約に定めが無くても会社と労働者との個別合意により休職できる場合があるとご紹介しましたが、休職の申し出に応じるか、どのような待遇にするかは会社が判断することとなっています。 労働者による休職の申し出に応じるかどうかは会社が判断するのであって、労働者が勝手に決められるわけではありません。 したがって、会社が「NO」と言えば、休職扱いにしてもらうことはできません。 とはいえ、次に解説するとおり、休職は解雇の猶予であることから、休職制度があるにもかかわらず、休職の申出を拒否されて解雇にされてしまったときは、そのような不利益な取り扱いを無効にするよう、労働審判や訴訟などで争うことができます。 休職は解雇猶予の制度 休職を利用したいとお考えの労働者の方の中には、「休職手続をすれば解雇されずに済む。 」とお思いの方もいらっしゃるのではないでしょうか。 休職するということは、裏を返せば「仕事をすることができない」ということです。 労働者が通常の労働をすることができない場合、会社は労働者を普通解雇することもできます。 つまり、休職とは、「労働者の解雇を猶予する制度」なのです。 具体的な期間は会社によって異なりますが、例えば傷病休職を利用した後、半年以上病状が回復せず、仕事に復帰できない場合には自然退職か解雇になります。 休職の申出を拒否(拒絶)されず、休職できたとしても、会社をやめなければならなかったり、解雇されたりするリスクは残っている、ということを心に留めておいてください。 仕事を辞めずに療養する方法はある? ここまで、休職制度の基本知識と、会社に休職の申し出を拒絶された労働者が置かれる状況について解説してきました。 休職制度がそもそも会社に存在しなかったり、会社の判断として休職を適用しないという判断が適切であったりといった場合には、これ以上会社を辞めずに療養する方法はないのでしょうか。 会社が休職を認めない場合であっても、全く手立てが無いというわけではありません。 そこで、次に、休職の申出を拒否されてしまい休職できなかった労働者に向けて、休職制度以外にも利用できる可能性がある方法を、弁護士が徹底解説していきます。 参考URL• 有給休暇を利用する まず真っ先に思いつくのが、年休(年次有給休暇)を利用することです。 有給休暇とは、労働基準法によって、一定期間以上はたらいた労働者に与えられる「仕事を休む権利」のことです。 労働者の勤続年数に応じて付与されます。 労働者は、会社に申告することで、いつでも、どのような理由でも有休を取得し、仕事を休むことができます。 病状が数日程度で回復するような場合には、有給休暇を取得することで、退職、解雇されることなく療養に専念することができます。 ただし、有給休暇の日数には限りがあります。 また、会社には、業務の状況に応じて労働者の有休の日程をずらす時季変更権があります。 そのため、休職制度の利用を拒否されてしまい、有給休暇を消化しきっても病状の回復が見込めない場合や、会社の業務が忙しい時には、満足した結果が得られないかも知れません。 参考URL• 労災認定を受ける 病気やケガの原因が仕事にある場合には、各地域の労働基準監督署の署長から労災認定を受けられる可能性があります。 労災認定が下りれば、労災保険法や労働基準法に基づき、国や会社から治療費や生活費の補償を受けることができます。 また、労災が原因で休職している労働者に対する解雇は、労働基準法によって禁止されているため、安心して療養することができます。 ただし、労災認定を受けるためには、「ケガや病気が会社の業務に関連して生じた」という因果関係が必要です。 業務と関係のない持病などにより休職が必要な場合には、この方法を利用することはできません。 本来、会社の業務が原因でケガや病気になった場合には、労災申請をすべきであって休職の申出をすべきではないことから、休職の申出を拒否されてから労災認定を受けることは、少しハードルが高いケースもあるでしょう。 「労災」のイチオシ解説はコチラ!• 異動、配置換えの相談をする 会社が休職を認めてくれず、有給休暇や労災制度を利用することができない場合には、仕事をするしかありません。 この状態で長期間欠勤すれば、会社を解雇されてしまう可能性もあります。 ただし、仕事を続けながら体への負担を軽減する方法はあります。 それは、業務内容の変更や配置換えを会社に申し出ることです。 休職に関連する裁判例によれば、労働者がより負担の軽い他の業務を行うことができ、そのような業務での就労継続を希望する場合には、会社は現実に配置可能な業務があるかどうかを検討しなければなりません。 したがって、会社に配置可能な他の業務の検討をしてもらえずに解雇されるという心配はありません。 「異動」のイチオシ解説はコチラ!• 弁護士に相談しましょう もっとも、配置可能な他の業務が無ければ解雇になる可能性は残りますし、業務内容の変更により、賃金が減額されることは覚悟しなければなりません。 では、休職を拒否するという会社の判断が、そもそも不適切なのではないでしょうか。 休職を拒否(拒絶)して、休職をさせないままに解雇という最悪の結果を避けるためには、早い段階で弁護士に相談し、会社との交渉に協力してもらうことをオススメします。 まとめ 今回は、会社が休職の申し出を拒絶(拒否)したときの労働者側の対処法について、弁護士が解説しました。 病状が酷く、欠勤してしまっている場合には、早めに手を打たなければ解雇されてしまう可能性があります。 休職には、解雇を猶予してもらうという効果があり、積極的に利用したいところです。 ケガや病気で通常業務ができず、休職も拒否されてお困りの労働者の方は、お早めに、労働問題に強い弁護士に法律相談ください。

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【保存版】収入の心配はない?うつ病で休職する全手順と休職後のこと

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必ずしも留学=退職ではない!まずは会社に留学制度がないか確認してみる 社会人になって留学を本気で考え始めたらしてほしいことの1つ。 それは、 今働いている会社で、留学に関する制度や取り決めがないか確認することです。 社会人が留学を考えるとき、まず最初に浮かぶことは、現在の仕事をどうするかですよね。 海外留学したい気持ちはあっても、職場に迷惑をかけられない、仕事を辞めたくない、などの理由で留学を諦めてしまう人もいるかもしれません。 しかし、会社によっては留学に関する制度や取り決めがきちんと整備されているところもあります。 退職を望んでいないなら、会社に定められた条件内で、退職せずに海外留学できるかもしれません。 諦める前に、就業規則およびその他の取り決め、制度に目を通してみて下さい。 私も留学を考え始めた頃は、留学=退職だと考えていました。 会社の規則、制度、取り決めを知ることで、会社がどのようなことに対して前向きに取り組んでいるのかがわかり、退職せずに海外留学するための選択肢が広がるかもしれませんよ。 一定期間休職して海外留学という選択肢も 会社が認めてくれれば、休職という選択肢もあります。 私の職場は海外留学に応じた規則、取り決めがなかったので、留学による休職が認めてもらえるのかを上司に相談しました。 会社で既に決められた制度ない以上、会社側は相談を受けたタイミングで、会社としての対応を考え、休職を認めるか否か決断を下すことになります。 その判断基準として、 私が会社に求められたことの1つは、留学から帰ってきた自分が、どう会社に貢献できるのかを伝えることでした。 留学で得たスキルを、帰国後に業務で生かしたいという意思や決意を会社側にしっかり伝えることが、休職させてもらう上で必要でした。 語学留学だと、留学後のTOEIC、TOEFL、IELTSのスコア目標などを具体的に示せると、会社側も判断しやすいでしょう。 ついに「退職」し、留学することを決意! 私の場合は上司に相談後、日本に帰国してからのことを考えた結果、 今の職場に限らず将来を考えたいと思い、休職の申し出をせずに退職し留学する道を選びました。 仕事を辞めることは、とてもエネルギーがいることです。 今まで熱心に指導してくれた上司、周りの同僚に申し訳なく思い、心苦しくなったり・・ 本当にこの選択でいいのか、何度も何度も自問自答を繰り返しました。 退職を伝えるタイミングにも悩み、当日は朝から緊張していました。 ですがどんなに大変だったとしても、 やりたいことがあるのに何かに遠慮して自分の気持ちを閉じ込め、後々後悔したくはありませんでした。 退職という決断に至るまでの数週間と、退職までの数ヶ月は、いろいろと考えることも多い大変な時期でしたが、退職してからは、あとは留学に向けて前に進むのみ!気持ちも落ち着き、久しぶりにゆったりとした毎日を過ごしています。 留学を決意したあとの、周りの反応は? 留学のために退職することを周囲の人に話した時の反応は様々。 信じられない!という反応をする人もいましたし、反対する人もいました。 そして必ず聞かれたのが、 「帰ってきてからどうするの?」ということ。 特に仕事についてよく聞かれました。 留学を決意する際、帰国後の仕事についても考えていました。 しかし、 留学先でどんな人に会って、何を感じて、自分の考えがどう変わるかはまだわかりません。 ですので、帰国後のことについて、あまり固めすぎないようにしています。 自分の価値観、考えを広げることも留学の目的の1つ。 社会人4年目で海外留学するという私の選択 退職という選択肢を選んだことで、 「帰ったら28だよ?どうするの?良い就職先は簡単に見つからないよ?」 と、厳しい言葉をかけられることもありました。 しかし、 仮に将来が不安という理由で留学を諦め、現状を維持していたとしても、その後どんな人生が待っているかは誰にもわかりません。 留学するか、留学せず現状を維持するか、どちらを選択しても、その結果は無限にあって、捉え方も人それぞれ。 どんな選択だって、良くにも悪くにも転ぶ可能性を持っています。 それなら、 自分が今やりたいことを正直にやったほうがいい、というのが私の答えでした。 選択肢は無限大で、答えは人それぞれです。 これを読んでくださった方が、後悔のない自分らしい選択ができるよう願っています。

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